日本では、大きな地震が発生する度に、建築基準法が見直されてきました。 昔の法律に基づいて建設された住宅、とりわけ1981年(昭和56年)以前の住宅は、 現在の基準を1.0とすると、0.3~0.4程度のものがほとんどです。 東南海地震で発生が予想される揺れに対し、大きな被害が心配されます。
NITTOHでは、耐震補強の促進をするため、技術・経験を駆使します。
これらの組み合わせで、効率的な補強を行います。
押入れの補強は、撤去、復旧が少なく効果的
壁量の不足や偏心に対し、耐力壁の増強を行います。
補強位置方法などは、バランス、居住者の導線、デザイン性などを考慮して、最適な方法を提案します。
1.の構造用合板による補強は、一般的に天井・床の解体、復旧が必要になるが、天井・床を解体せずに補強できる工法です。
基礎部分が玉石などの場合、基礎を連結し、補強します。
古い建物は、接合耐力が不足している傾向があるため、床下、小屋組などの接合部を金具で補強します。
土台・柱を中心に、腐朽・蟻害による部材の劣化、強度低下などがある場合、必要に応じて部材の取り替え、金具などによる補強工事を実施します。
まだ耐震診断を受けたことのない方
耐震診断 | 対象物件(昭和56年5月31日以前に工事着手した2階建て以下の在来軸組み工法であることなどの条件を満たす建物)のお客様は、市町村で実施している無料耐震診断をお勧めしますが、対象外の方などは、当社でも耐震診断を承っております。図面、ヒアリング、現地調査をもとに耐震診断を実施します。 |
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耐震診断を既に受けられた方
耐震診断の提示 | 既に受けられた耐震診断結果報告書を拝見させてもらいます。 |
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耐震補強が必要な場合 |
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ヒアリング | 不安内容、住まい方、今後のリフォーム計画の有無、予算などをお聞きし、補強方法のアウトラインを相談させてもらいます。 |
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建物調査 | 耐震診断結果報告書に基づき、現状の住宅を調査いたします。 |
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耐震補強方法の提案 | ヒアリング、建物調査により、最適な耐震補強方法を提案し、補強後の耐震強度を提示します。 いろいろな方法があるので、ご相談に応じて、何パターンか提示し、施工方法や補助金の有無などについても説明させてもらいます。 |
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ご契約 | 見積もり、仕様、工期、施工方法を説明し、ご契約させていただきます。 |
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施 工 |
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完了 | 安心して長くお住まいになれる耐震性能の良い住宅となります。補助金請求をする場合は、資料作成します。 |
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